──健康新聞社・情報発信記者まとめ──
200字よむだけ健康News-2000

へへ
・・

究極の健康法は
──『なんにも気にせず、笑って、好きなことをすること』──
 
・・・でも、ときどき、ほんの「ちょっと」だけ、
世の中全体の「健康」について、
みつめ直すことも、
大切ではないでしょうか・・・

3/31 2/29 1/31






【2000/3/31まとめ】


安易な「解熱剤使用」に現場医師が公開質問状
2000/03/10、日本小児感染症学会が回答
 
1999年1月〜3月、日本国内で「インフルエンザ脳症」により61人が死亡(発症217人)。世界で類のない異例の多発に、厚生省は研究班を緊急設置し、患者調査を行った結果、「一部の解熱剤(非ステロイド系抗炎症剤)を使うと、脳症による死亡率が高まる」と1999年末に報告しました。しかし、日本小児感染症学会では医学専門誌でこれらの解熱剤について、「使用せざる得ないことも多い」と使用を容認する見解を発表。これに対し、現場の専門医14人が「危険性が疑われる薬は使わないのが原則」と同学会に公開質問状を提出したところ、同学会からの回答(2000/03/10)では、問題となっている解熱剤使用の是非については、明確になっていないとのことです。・・国民一人ひとりが勉強して、治療方法を選択する必要がありそうです。




都の「要望」に、カップめん業界は「無対応」
2000/03/03、都立衛生研究所が調査結果発表。市販品30種から「環境ホルモン溶出」を確認
 
市販の「カップめん(容器がポリスチレン製のもの)」30種を対象とした同研究所の調査によりますと、30種すべての商品から、環境ホルモンの疑いがあるとされる化学物質(スチレントリマー)が検出されました。とくに、ポリスチレンのシートをプレス加工して製造した容器の方が、型に流し込んで製造した場合に比べて、平均で10倍以上も溶出量が多くなっていたそうです。現在、大半のメーカーが前者の製法を採用していることから、都は、業界に対して、「カップめん容器の材質や製法についての変更」を求めていく模様です。この都の要望に対して、業界側は、「対応しない」ことを表明。その理由は、厚生省や環境庁が「スチレン製容器について、人の健康に重大な影響を与えているという科学的裏付けは実証されていない」という見解であるため、ということです。・・心配な人は「カップめんをどんぶりに移してから熱湯を注ぐ」とよいかもしれません。




「高齢世帯」、25年間で倍増する見込み
2000/03/17、厚生省の国立社会保障・人口問題研究所の推計値で判明
 
同研究所が公表した「日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)」によりますと、65歳以上を世帯主とする「高齢世帯」数が急増し、全世帯に占める割合は、19.7%(1995年)から35.2%(2020年)となり、ここ25年間でおよそ「倍増する」見込みです。これを都道府県別に見ますと、(1)秋田県・・27.5%(1995年)→42.8%(2020年)、(2)山口県・・26.8%→42.4%、(3)島根県・・29.2%→42.1%、(45)沖縄県・・18.5%→31.2%、(46)宮城県・・18.4%→30.9%、(47)滋賀県・・18.8%→30.2%、などとなっています。また、全世帯に占める「一人暮らしのお年寄り世帯」の割合が、5%(1995年)から11%(2020年)に急増、ますます高齢化することが予想されます。




ダイオキシン発生源、3.4%は「家庭」から
2000年3月、東京都環境保全局が「ダイオキシン類・年間排出量」の推計結果を発表
 
発表によりますと、東京都内で一年間に排出されるダイオキシン類の総量(53.6グラム)の排出源別内訳は、(1)大型焼却炉(処理能力1時間当たり200キロ以上)・・42.7グラム(79.7%)、(2)小型焼却炉(同50〜200キロ)・・8.2グラム(15.3%)、(3)家庭用小型焼却炉(同50キロ未満)・・1.8グラム(3.4%)、となっています。なお、家庭用小型焼却炉で「塩化ビニール製の卵パック(10個用)」をたった1個を燃やしただけで、排出されるダイオキシン類が、東京ドーム2杯分における環境基準値上限(超えると健康に悪影響があるとされる数値)に到達してしまうことが、東京都環境科学研究所の実験でわかったそうです。




「氷が減るスピード」、観測史上最高!!
2000/03/06、米国「ワールドウオッチ研究所」が、加速する「地球温暖化」を警告。
 
同研究所がまとめた世界各地の観測結果によりますと、世界各地で報告された「氷の減少」が、地域の数と解けるスピードで、ともに観測史上最高を記録。とくに両極で著しい減少がみられ、北極海では氷の面積が1978年から1996年の間に約6%減少し、氷の厚さもここ20数年間で約40%ほど薄くなり、1990年半ばで平均1.8m(1970年頃は平均3.1m)にまで減少していることがわかりました。また、南極では、最近10年間で3つの棚氷が崩壊し、巨大な氷山が海に流れ出すなど、加速する「地球温暖化」の一つの兆候として、見逃せない現象が続いています。・・一人ひとりの「自覚と行動」が環境破壊防止への第一歩といえそうです。




【2000/2/29まとめ】


日本全国に「C型肝炎ウイルス」蔓延か
2000/02/08、日本赤十字社の調査結果で判明。過去の不適切医療が原因?!
 
この調査結果によりますと、最近10年間(1989年〜1999年)の献血時の血液検査で判明した「C型肝炎ウイルスの陽性者」は、45万人以上いたということです。肝がん発生の原因の約8割は、このC型肝炎ウイルスによるものといわれ、死亡者(1998年は約3万3400人)も20年前の倍以上となっています。1992年以前に手術などで「輸血」を受けた人や、不適切な予防接種などを受けた人は、C型肝炎ウイルスに感染している可能性があり、日本では約200万人が感染しているとみられています。早期発見し適切な治療を受ければ、肝がんの発生を抑えられることから、今後、国と医療機関を挙げて、早急な対応策が実行に移される見込みです。エイズ対策で失敗した教訓が、ここでようやく活かされることになります。




子供の誤飲、20年連続「たばこ」が一番
2000/02/15、厚生省の調査で判明。
 
調査は、1999年度、全国の皮膚科8病院と小児科8病院の協力のもとで実施。その結果によりますと、子供の誤飲事故(誤って飲み込む事故)は、747件発生し、その原因別内訳は、(1)たばこ・・368件(49.3%)、(2)医薬品・医薬部外品・・87件(11.6%)、(3)金属製品・・40件(5.4%)、などとなっています。とくに、(1)の「たばこの誤飲」は、20年連続ワースト1で、たばこ1本を子供が食べると危険(致死量)なだけに、要注意です。(飲み終わった空き缶に水を入れ灰皿として利用していた場合、中の水はニコチン含有の高濃度水溶液となり、もし誤飲すると体内にニコチンが吸収しやすく、たいへん危険です)




夫からの暴力、20人に1人が「命に危険」
2000/02/25、総理府が「男女間における暴力に関する調査」結果を発表
 
この調査は、1999年9〜10月、全国の成人男女4500人を対象に実施。女性1773人、男性1632人から回答が得られ、回収率は75.7%でした。その結果によりますと、結婚経験者のなかで、「相手から生命の危険を感じるくらいの暴行を受けたことがある」と回答したのは、女性4.6%、男性0.5%。「医師の治療が必要となる暴行を受けたことがある」のは、女性4.0%、男性1.2%。いずれも、圧倒的に女性に被害が集中している実態が明らかになりました。また、特定の異性からつきまとわれる(いわゆるストーカー)被害を受けたことがある女性は13.6%で、男性(4.8%)の3倍近くにのぼり、とくに20代女性(24.5%)と、30代女性(24.2%)に被害が集中し、4人に1人の割合となっています。




日本の子供、家庭で「しつけ」不十分
2000/02/04、文部省が世界5ヵ国の子供についての「国際比較調査」結果を発表
 
この調査は、1999年10〜12月、世界5ヵ国の都市部に住む小学5年生と中学2年生、合計約6600人が回答。子供に対して「うそをつかないように」と言ったことがない父親は、(1)日本・・71%、(2)ドイツ・・42%、(3)韓国・・27%、(4)イギリス・・22%、(5)アメリカ・・22%。同じく母親は、(1)日本・・60%、(2)ドイツ・・38%、(3)韓国・・22%、(4)アメリカ・・21%、(5)イギリス・・18%。また「友達と仲良くしなさい」と言ったことがないのは、日本の父親81%、母親70%。「弱い者いじめをしないように」と言ったことがないのは、日本の父親76%、母親70%などと、ことごとく他国に比べて、家庭で「しつけ」をしていない実態が明らかになりました。




胃がん「治療に標準的な目安」を初設定
2000/02/18、日本胃癌学会で、胃がんの「治療標準」を示すガイドライン案を発表
 
このガイドライン案は、同学会が約2年間にわたり、国内外の治療データや実態調査などをもとにして作成。例えば、「隆起型がんでは直径2cmまでを、開腹せずに内視鏡で粘膜を切除(EMR)する対象とする」など、具体的な数字をあげて、手術方法から術後の抗がん剤使用までを解説しています。胃がん宣告を受けた患者が、治療方法を選択するときに、とても参考にできるというもので、日本初の試み。米国では国立がん研究所が作成した「治療標準」を、インターネットで公開し、患者も自由に閲覧できることから、日本でも同様のスタイルが近々実現する模様です。21世紀医療のキーワードは、「患者主体」です。




【2000/1/31まとめ】


車の排ガス規制、さらに強化の方向へ
2000/01/31、「尼崎公害訴訟」神戸地裁判決。国と道路公団に賠償責任
 
公害病認定患者379人が国と阪神高速道路公団を訴えた「尼崎公害訴訟」の判決によりますと、竹中裁判長は、「自動車排ガスが気管支ぜんそくなどの症状を発症、悪化させた」として国と公団の責任を認め、患者50人に対して総額3億3200万円の支払いを命じました。また、「国道43号線の沿道50mの地域の浮遊粒子状物質(SPM)について、1日平均値1立方m当たり0.15mg以上の排出を差し止める」という画期的な判決が下されました。今後、ディーゼル車の排ガス規制がさらに強化される模様です。




地球健康は「人口70億人抑制」が必要
2000/01、米ワールドウオッチ研究所が「2000年版地球白書」で警告
 
国連や世界各地の研究機関の資料をもとに毎年まとめられるこの白書では、(1)2050年までに90億人になると見込まれる人口を70億人に抑制する、(2)最近30年間で0.44度も上昇した地球温暖化を安定させる、(3)世界的な地下水位の低下による水不足を防止する、(4)アフリカでのエイズ拡大を抑制する、などが地球健康維持のための現在取り組むべき「重要課題」として挙げられています。そして、具体策として「世界的な家族計画と教育」「風力・太陽光などの自然エネルギーへの移行」が必要と訴えています。




太りすぎ急増、世界の1/5「12億人」へ
2000/01、米ワールドウオッチ研究所「2000年版地球白書」を発表
 
発表によりますと、現在、世界中で「太りすぎ」の人々が史上最大の増加傾向を示し、飢餓人口とほぼ同数の約12億人に達しているということです。とくに米国では最近の20年間で「太りすぎや肥満の子ども」が50%増加。また中国でも「太りすぎの大人」の割合が9%(1989年)から15%(1992年)に増え、日本でも「肥満傾向の小学生」が約1.6%(1985年)から約2.9%(1995%)に倍増するなど、世界的な問題となりつつあります。(1)甘いものや脂っこいもの、スナック菓子、ジュースなどを減らす、(2)テレビやテレビゲームなど体を動かさない「遊び」を控える、(3)運動や散歩などをする、とよいようです。




「遺伝子組み換え作物」に国際取引規制
2000/01/29、「バイオセーフティー議定書(カルタヘナ議定書)」採択
 
この議定書は、遺伝子組み換え技術を使用した農作物や生物が、国境を越えて生態系に悪影響を与えないようにすることが目的。(1)「輸出国は、遺伝子組み換え生物を最初に輸出する際、事前に輸入国に通知し、同意を得なければならない」、(2)「通知を受けた輸入国は、議定書が定める危険性評価の方法に基づき、輸入許可、もしくは禁止を決定しなければならない」、というもので、環境保全を最優先した初の国際協定となりました。これで輸入国側は、「生態系に悪影響を及ぼすことについて科学的な根拠がなくても、予防措置として輸入禁止できる」ことになります。




アトピー悪化の原因、44%が「不適切治療」
2000/01/28、日本皮膚科学会が実態調査結果を発表
 
日本皮膚科学会「アトピー性皮膚炎・不適切治療健康被害実態調査委員会」は、1998年10月〜1999年9月の一年間に「入院治療が必要」と診断されたアトピー患者319人を実態調査。全体の44%に当たる140人が、「症状が悪化したのは入院前に受けた『不適切な治療』が原因だった」ということです。具体的には、急にステロイドの塗り薬をやめる「脱ステロイド療法」や、健康食品、化粧品などを使った民間療法によるものが目立っているということで、今後、さらに情報収集を続けるとともに、インターネット・ホームページなどを使って情報公開していく模様です。


3/31 2/29 1/31


へへ
・・



200字よむだけ健康Newsの『厳選選考基準』
200字よむだけ健康News『タイトルもくじ』

【HomePageもくじ】


Last modified:2000/06/11
Created by Hitoshi Nakamura



編集責任者 健康新聞社・情報発信記者 中村 ひとし